「2019年はテクノロジ―を活用して、不動産業そのものをイノベーション！」―――各社トップの年頭訓示
2019年は、米中摩擦、株価の乱高下などで波乱の幕開けとなりました。
5月には元号が変わり、新たな時代が始まります。こうした中、不動産・住宅業界も「変化の時代」を迎え、大きく変わろうとしています。グローバル化、少子高齢化、人手不足に対応した「働き方改革」が進行する中、ＡＩやＩoＴが普及し、シェアオフィス、シェアハウス等のシェアリング経済が深く浸透しつつあります。こうしたビジネス環境の激変を踏まえ、不動産・住宅業界の各社トップは年頭訓示で何を強調したのでしょうか。今回は業界各社トップの年頭訓示の中から、目立った訓示を拾い上げ、今年の展望を探ってみました。
2018年は不動産・住宅業そのものがイノーベーション時代に！――各社トップの年頭訓示、アレコレ――
今年はまさに、シェアリング・エコノミーが各産業界ばかりか不動産・住宅業界を大きく変えようとしています。そこで今回は、業界各社トップの年頭所感の中で目立った訓示だけを拾い上げ、将来展望を探ってみました。