【国内編】不動産探しの際に活用できるデータベース3選

時代は「データから物件選び」

東日本大震災後、地盤情報やハザードマップの存在は、物件選びの際の大きなポイントになってきています。自然災害が身近にある日本に住んでいる以上、地域のデータや統計はできるだけチェックしておきたい事項ですよね。今回は、地域の情報がインターネット上から確認できるデータサービスを紹介していきます。

「地盤サポートマップ」

Web環境を利用して、見たいエリアの地盤情報がわかるサービスです。地盤調査・解析実績100万棟を誇るJHSが、過去に行った調査物件の地盤データを地図上に落としこみ、一目でわかるようビジュアル化しています。さらに近隣の避難所の位置など、生活に役立つ地域の情報も地図上で閲覧可能。日々の生活から非常時の備えまで、暮らしをトータルでサポートします。

「地盤サポートマップ」は、地震時の揺れやすさや土砂災害などの可能性といった情報が、地図上にビジュアル化されて表示されるサービスです。浸水想定区域、避難地区、小学校区などの情報も確認可能としているので、いざという時に役立ちそうです。サービス利用は無料。一般利用者向けと住宅事業者向けに提供されています。いつ来るかも分からない緊急時のために、避難場所などは最優先でチェックしておきたいですね。

国土交通省ハザードマップポータルサイト

ハザードマップとは、自然災害による被害の軽減や防災対策に使用する目的で、被災想定区域や避難場所・避難経路などの防災関係施設の位置などを表示した地図をいいます。
このページでは、全国のハザードマップを検索・閲覧することができます。

国土交通省が公開しているハザードマップです。洪水、内水、高潮、津波、土砂災害、火山情報など、身の周りの防災に役立つ情報をまとめて閲覧できます。一枚の地図上で、情報を重ねて閲覧することが可能なので、使い勝手もなかなかのもの。

警視庁「事件事故発生状況マップ」

警視庁が公開している「事件事故発生状況マップ」です。（※上図は東京都のマップです）発生した事件ごとの表示も可能で、その場合はひったくり、侵入窃盗、車上ねらい、自動車盗、オートバイ盗、自転車盗、粗暴犯(暴行、傷害、恐喝等)から選択することができます。治安が悪ければ悪いほど色が赤に近づいていく仕組みなのですが、やはり駅の周辺や繁華街は赤色が目立ちます。引っ越し前にこのマップで確認するだけで、心構えがが違ってくるかもしれません。

警視庁では「交通事故発生マップ」も公開しています。